快適で機能的、健康的な移動手段の構築を──。 モビリティを開発・製造し、普及させていくことはまちづくりの一環だ。 時代のニーズに適合したモビリティを創り出し、快適で機能的、健康的な移動手段を構築していくことは まちを活性化させ、元気にすることでもある。
速く、馬力のある乗り物は必要不可欠である。だが、乗り物の役割はそれだけではない。 より多くの人々が気軽に、安全に、楽しく、タイムリーに使用できるモビリティを世の中に供給し、 利便性の高い交通社会を形成していくことも極めて大切なことだ。 さらに言えば、今、世界規模で求められているのは排ガスを出さない、地球環境に優しいモビリティ、 カーボンニュートラルを推進する移動システムなのである。
パーソナルモビリティにおける脱ガソリン、脱CO2の動きは現代社会のコンセンサスであり、 その流れが加速していくことは止めようがない。それは地球の存亡に関わる重要テーマであるからだ。 今後、電気自動車、電動二輪・三輪車、電動アシスト自転車など脱ガソリン、 電気仕掛けの製品群がパーソナルモビリティの主役になっていくことは疑いようがない。 電動モビリティが先行して次世代モビリティの可能性を切り拓き、燃料電池車が追走の動きを活発化させていくはずだ。
最新テクノロジーを導入したモビリティ社会は、新たな地平に突入する。それは車両の進化だけではない。 AI、IoTを駆使し、コネクテッドさせたモビリティの利用システムもまた、さらに高度化していくに違いない。 EV充電インフラの拡充も急ピッチで進んでいくだろう。
100年に1度と言われるモビリティ改革の新時代。 次世代モビリティを活用した交通システム、まちづくりの進化は本格化し、 さらにエキサイティングなものになっていくことは間違いない。
(本誌・高木賢)
日本政府が2050年カーボンニュートラル宣言を打ち出して以来、日本のEVシフトは本格化への道を走り出している。 とりわけ慌ただしさを増しているのがEV充電インフラの分野で、充電機器メーカーの動きは急だ。
EVは車体の電動ユニットが充電されてこそ動くわけだから充電インフラの整備が急務となるのは当然と言えば当然だが、 とりわけ活性化しているのが日常生活に直結した普通充電の分野。 戸建て住宅やマンションなどの駐車場における基礎充電、 あるいは商業施設・レジャー・宿泊施設などの目的地充電の機器設置が急速に進められているのだ。
充電機器メーカーは先を競うように現場へのアプローチを強めており、 施設の管理業者等との協働作業でEV充電インフラの整備に注力している。 駐車場のEVシフトを精力的に推進しているのだ。
本誌は前号に引き続き、「駐車場のEVシフト(PART2)」を特集し、EV充電機器メーカーの現況と注力製品をレポートすることにした。
駐輪場利用者のニーズは思いのほか広がりを見せている。そうした声なき声のリクエストに耳を傾け、 改善すべき点は改善していくのが駐輪場を管理・運営する者の務めと言えるだろう。 その1丁目1番地が駐輪場の利用料金に対する考察だ。 進化・変革への道筋は、創意工夫のもと全力で押し広げていくべきなのだ。
本誌は本号から「進化・変革への道 駐輪場の利用料金を考える」をシリーズ企画として展開していく。 第1回は京都市に本社を置くアーキエムズ・大槻紘平常務のインタビュー記事をお届けする。
au損害保険株式会社(本店・東京都港区、代表取締役社長・山田隆章、以下au損保)は 2022年12月15日、「中高生の自転車の乗車用ヘルメット着用に関する調査」の結果を発表した。 それによると、中学生の自転車の乗車用ヘルメット着用率は39.2%、高校生の着用率は12.0%だった。
中学生のヘルメット着用はまだ不充分だが、より深刻なのが高校生のヘルメット着用率の低さで、 現在の状況を放置すると自転車事故において重大な危険を招く確率が高いことが浮き彫りとなった。
中島 敦(東海技研代表取締役社長)
大槻紘平(アーキエムズ常務取締役)
岡田真毅(サイカパーキング取締役西日本営業本部長)
内海 潤(自転車活用推進研究会事務局長)
司会:高木 賢(ライジング出版代表取締役社長)
東光高岳/ニチコン/東亜道路工業/ヘッドスプリング/ ENECHANGE/日立チャネルソリューションズ
新宿区×アイキューソフィア/Terra Motors/クボタ/日本ライナー/BRJ/ヤマハ発動機/BEAM MOBILITY JAPAN/TeamMate./プレステージ・コアソリューション/ HW ELECTRO/エッジニティ