2026年度中に設立される防災庁の役割は重大だ。
土屋信行（公益財団法人リバーフロント研究所審議役）
荒川真一（有限会社サポートマーケティングサービス代表取締役社長）
高木啓司（株式会社山下PMCリレーション本部リレーション戦略部シニアフェロー）
川井宏郎（ベルエナジー株式会社モビリティ事業部プロジェクトマネージャー）
司会：高木賢（Mobility Life編集長）
極東の島国の下で重なり合う４つの巨大プレート──。 特異な地質構造を持つ日本列島が大地震の脅威にさらされることは避けて通れない宿命的なものだろう。 加えて押し寄せる気候変動の波。 “これまで経験したことがない”線状降水帯が列島各地を矢継ぎ早に襲っているのは、周知の通りだ。
地震と異常気象による自然災害が嫌でも襲って来るのであれば、我々にできること、 しなければならないことは被害を最小限に食い止めるための備えの強化、防災対策の拡充だろう。
日本政府は大規模災害の頻発化・激甚化を受け、 防災・災害対応の司令塔機能を持つ防災庁を2026年度中に設立することを目指していく方針だが、 本誌では防災対策の有り様について現場目線の観点で論客に話し合っていただいた。
本座談会が防災、自然災害への対応を考察する一助になれば幸いである。
＜本文は雑誌に掲載＞
2025年夏、酷暑、酷暑の毎日！ 世界中が灼熱の太陽エネルギーの脅威、地球温暖化を実感した。 メカニズムは諸説あるが、地球表面積の75％を占める大洋（太平洋、大西洋、インド洋他）の水の熱容量が大きく、 海水面温度上昇と海流変化、気団（高気圧、ジェット気流）変化が指摘されている。 原因は、人的要因（CO2他）と自然要因（天体周期他）の両面からのアプローチが必要である。
今回は、「モビリティの原動力」である「エネルギー（持続力）とパワー（瞬発力）」について、 そもそも言葉の定義と「原理原則」から全体を俯瞰し、 「モビリティ」の将来の方向性について述べる。
（本文は雑誌に掲載）
時代が猛スピードで変化していく中、各種乗り物の機能は日々進化を遂げ、移動手段にもさまざまな形態が創出しています。 脱ガソリンの潮流はいよいよ本格化しており、 パーソナルモビリティはこぞって電動シフトを強化しています。
乗り物新時代を迎えた今、「Mobility Life」は各種EVをはじめとするさまざまな乗り物の進化形、最新情報を取り上げ、 新たなモビリティが生み出すまちづくりの実態を追っていきます。
モビリティ新世紀におけるビジネスシーンの“今”に迫ります。
（本文は雑誌に掲載）
「PARK WING・CYCLE WING」
今年８月21日に創業した新会社のCYBER SEVEN（本社・東京都新宿区、代表取締役社長・野田修治）は、 IoT 技術を活用した物理的ロックとスマートフォン決済を組み合わせた次世代型パーキングシステム「SEVEN AI CLOUD」、 及び「PARK WING」「CYCLE WING」の提供を開始した。
同社は「本システムは駐車場・駐輪場経営における初期投資や運営コスト、料金未回収リスクといった課題を解決し、 土地の有効活用と収益性の拡大を実現する画期的な仕組み」と明言しており、注目度を高めていきそうだ。
＜本文は雑誌に掲載＞
EVの技術的進化をベースとして、モビリティ業界変革の流れが加速している。自動車メーカーは製品を開発して販売するだけでなく、安心・安全を基盤とする効率的な移動の仕組みと、利便性の向上を実現する新なサービスが求められる時代になった。
Moplus（モプラス＝本社・東京都千代田区）は、そうした社会の要請に応えるべく日産自動車と三菱商事が共同出資して今年３月に設立された合弁企業だ。
モビリティ新時代の新たなビジネススタイル──。同社の動向が注目される中、柳瀨賢CEO、中川和明COO にインタビューした。
＜本文は雑誌に掲載＞
ニチコン（本社・京都市中京区、代表取締役会長・武田一平、同社長・森克彦）の商用車向け急速充電器「サイクリックマルチ充電器」の評価が高い。 複数台のEVを輪番（サイクリック）でスマートに充電する同製品は、 バス会社、トラックを運用する物流会社、タクシー会社などで注目の輪を広げている。
同社はエネルギーの安定供給と環境保護の両立を目指し、 NECST（Nichicon Energy Control System Technology）を事業本部として、 ①再生可能エネルギーの有効活用、 ②スマートグリッドを目指す電力系統の分散化とインテリジェント化、 ③電気自動車などエコカーの普及に注力している。
「サイクリックマルチ充電器」は、これらの事業を推進するNECST 事業本部が提案する高機能製品で、 EVの充電シーンに新たな可能性を広げている。 今後の荷動きが注目される。
＜本文は雑誌に掲載＞
中田達彦（鳥取県日吉津村長）
山本誠（R Act Holding 代表取締役）
司会進行：本誌編集長・高木賢
山陰と呼ばれる鳥取県、島根県には都会とは別次元の美しく、穏やかな風景が広がっている。 海あり、山ありの自然豊かなロケーションは来訪者の心をわしづかみにする魅力を秘めている。 そんな素晴らしい地域で、サイクリストの心を躍らせる企画が進められている。 鳥取・島根サイクリングロード構想だ。
この鳥取・島根サイクリングロード構想はまだ緒についたばかりだが、 山陰地区の風光明媚なロケーションを考えればまさに的を得た企画と言えるだろう。 地元自治体と連携するかたちで同構想を提案しているのは東京・港区に本社を構えるR Act Holdingだ。 同社は不動産事業とともに地域社会の施設をファミリー向けの「Hostel Inn」として再生させるホテル事業を展開しており、 海外・日本国内で実績を伸ばしている。
鳥取・島根サイクリングロード構想のハブ施設として目されているのは年内にオープンが予定されている Hostel Inn 日吉津（ひえず）うなばら荘だ。 米子市に隣接する日吉津村のうなばら荘をリニューアルした Hostel Inn 日吉津うなばら荘は鳥取・島根サイクリングロードの起点になる宿泊施設として想定されており、 サイクリストの注目を集めることになりそうだ。
本誌ではWeb会議により、 日吉津村の中田達彦村長とR Act Holding の山本誠社長の対談を実現した。 鳥取・島根サイクリングロード構想の進展に期待したい。
＜本文は雑誌に掲載＞
向冀（こうき）氏に聞く。
スターチャージエネルギージャパンの親会社、星星充電社は2014年の設立で、中国・常州市に本社・工場がある。 同社はこれまでに中国国内で二百万基以上のEV充電機器を販売し、 欧米・アジア向けの充電器と合わせて二百数十万基のEV充電器を開発・供給している。 EV充電器の販売台数は世界第１位だ。 また、同社は再生可能エネルギーのマイクログリッドを活用したエネルギー管理システムにも注力し、 多彩な提案力で実績を伸ばしている。
スターチャージエネルギージャパンはスターチャージ：星星充電社の日本法人で、 東京都港区高輪に本社を置く。 設立は2023年８月で、営業活動は2024年から本格化させており、今後の動向が注目される。 同社の代表取締役であり、 アジア・太平洋地区におけるEVインフラ・エネルギー関連事業を統括するStarCharge APACの向冀（こうき）CEOにインタビューした。
＜本文は雑誌に掲載＞
「タイムズステーション横浜山下町」
EV（電気自動車）の普及とEV充電ステーションの拡充は不離一体と言うべきだろう。 利用しやすい立地、操作性に優れる充電機器、リーズナブルな料金体系、 美観に富む機材とステーション外観など好条件を備えたEV充電ステーションが街中に拡充されていけば、 EV利用者は自ずから増えていくに違いない。
本企画ではそんな観点に立ち、利用頻度が高い、人気のEV充電ステーションを順次訪問し、連載企画として紹介していく。 連載第１回目の今回は、 神奈川県横浜市の「新港中央広場公道充電ステーション」と「タイムズステーション横浜山下町」を訪ねた。
横浜港近くに設置された２つのEV充電ステーションは、EVユーザーの支持を集める人気の充電スポットだ。
＜本文は雑誌に掲載＞
パネルディスカッションダイジェスト
雷海涛（桜美林大学院長）
池田恵子（桜美林大学ディスカバ事務局教育コーディネーター）
青木卓（アパテックモーターズ株式会社経営戦略室室長）
吉永尚平（YOUON JAPAN株式会社代表取締役社長）
石川達基（株式会社eMoBi代表取締役）
今橋慶祐（兵庫県立大学国際商経学部３回生）
司会
遠藤まさ子（自転車ジャーナリスト）
EVの一大生産拠点である中国との太いパイプを持つファブレスEVメーカー、 独自の水素生成貯蔵システムを展開するテクノロジー企業、EVを主力とする産学連携に注力する大学教授と学生教育のエキスパート、 電動トゥクトゥクを主軸とする新たな移動システムの可能性を追求する新進企業、新時代のモビリティ研究に取り組む現役大学生──。
今年６月、東京・西新宿で開催された「BICYCLE-E・MOBILITY CITY EXPO 2025」では イベント初日の６月11日、異色のパネルディスカッションを実施した。 タイトルは「2030年を見据えたEVとモビリティの未来～産学連携で切り拓く社会実装の新時代～」。
時間の制約上、充分な議論は展開できなかったが、登壇したパネリスト達はそれぞれの立脚点を足場として、 現在の活動状況と今後に向けた行動予定とビジョン、具体的な目標を語ってくれた。
未来を切り拓き、時代を動かすのはチャレンジャースピリットと果敢な行動力だ。 本パネルディスカッションのダイジェストを誌面に再現した。
＜本文は雑誌に掲載＞
災害列島・日本の防災、災害対策を考える。
2026年度中に設立される防災庁の役割は重大だ。
出席者
土屋信行 （公益財団法人リバーフロント研究所審議役）
荒川真一 （有限会社サポートマーケティングサービス代表取締役社長）
高木啓司 （株式会社山下PMCリレーション本部リレーション戦略部シニアフェロー）
川井宏郎 （ベルエナジー株式会社モビリティ事業部プロジェクトマネージャー）
司会：高木賢（Mobility Life編集長）
大変革期を迎える自動車業界の
昨日・今日・明日 ＃4
元トヨタ自動車主査・テラズオフィス代表 寺谷達夫
CYBER SEVEN ／Moplus／ニチコン／EVolity／鳥取県日吉津村×R Act Holding ／スターチャージ／サポートマーケティングサービス／ベルエナジー／BLUETTI JAPAN／ダイハツ工業／FDS
EV充電ステーション訪問 ①
・新港中央広場公道充電ステーション（横浜市） ・タイムズステーション横浜山下町（横浜市）
：パネルディスカッションダイジェスト
〜産学連携で切り拓く社会実装の新時代〜
【パネリスト】
雷海涛 （桜美林大学院長）
池田恵子 （桜美林大学ディスカバ事務局教育コーディネーター）
青木卓 （アパテックモーターズ株式会社経営戦略室室長）
吉永尚平 （YOUON JAPAN株式会社代表取締役社長）
石川達基 （株式会社eMoBi代表取締役）
今橋慶祐 （兵庫県立大学国際商経学部３回生）
司会：遠藤まさ子 （自転車ジャーナリスト）
【パネリスト】
小林成基 （NPO自転車活用推進研究会理事長）
片岡大造 （元名古屋大学総長参与）
富和清訓 （西奈良中央病院整形外科医師・医学博士）
疋田智 （TBSテレビGM職プロデューサー・司会）
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